毎年5月15日、雅びやかな行列がゆるりゆるり、新緑の清々しい賀茂川に沿うように進んでいく。この葵祭は、上賀茂（賀茂別雷、かもわけいかずち）と下鴨（賀茂御祖、かもみおや）両社の例祭である。華麗な行列の形態は、平安時代の天皇即位のとき、賀茂神社に奉仕する皇族の未婚女性が勅使らとともに社へ向かうための行列が原型になっていて、古式の祭祀のあり方を現代に伝える貴重なお祭りの一つである。

　さて、かつての葵祭は旧暦四月の吉日にあたる中の酉（とり）の日に行なわれていた。そして、前日の申の日には、代々の宮司が口伝えに伝授してきた製法でお餅がつくられ、神前に供えられていたという。その供物の名を「申餅」といった。江戸前期に刊行された『出来斎京土産（できさいきょうみやげ）』には「葵祭の申餅」と記されており、古くは京都の人たちに広く親しまれた餅菓子であったそうだ。しかし、明治初年の法令制度化（編集部注：神社の祭礼が法令で制度化されるとともに、庶民の間に伝わる習慣は廃止された）を境に、食べる習慣が途絶えてしまったという。

　この「申餅」が約140年ぶりに復元された。2010（平成22）年のことである。さらに翌年には下鴨神社の「糺（ただす）の森」に、茶店のさるやが開店し、参拝者は申餅をいつも味わうことができるようになったのである。

　宮司の口伝である「はねず色（薄い小豆色）」や「素朴な甘み」などを参考に、「申餅」を復元したのは、下鴨神社の氏子で、小豆や黒豆をいかした和菓子作りに定評のある宝泉堂（左京区）である。小豆のゆで汁で餅を搗くことで色や甘みをほのかにつけ、ゆでた小豆の豆そのままを中に入れてある。自然のままの素材や味にこだわり、試作段階では、「もっと素朴に」といくども宮司から指摘を受けながら試行錯誤を重ねたそうだ。さるやでは、葵祭のときに神職が禊ぎとして飲む黒豆茶の「まめ豆茶」とともに、申餅を味わうことができる。

　マリーヌ・ル・ペン（48、以下ルペン）は1968年、パリ郊外ヌイイ＝シュル＝セーヌに生まれた。

　父親ジャン＝マリー・ルペンは1972年10月にアルジェリア独立反対派など右派勢力を結集して創設した国民戦線（FN）の初代党首で、その三女。

　「8歳の時に父を狙ったと思われる爆弾テロに姉と共に巻き込まれ、自宅をダイナマイトで爆破されたうえに溺愛していた犬が巻き込まれて死んでしまう悲劇に見舞われた（犯人は未だに捕まっていない）。またマリーヌは学校ではいじめられっ子であった。父が唱える意見は当時のフランスでは異端と捉えられており、学校では『悪魔の娘』とはやし立てられた。
　パリ第二大学で法学の学位を修得した後、弁護士として働いた。2002年『ルペンの世代』代表。『ルペンの世代』は、青年にルペンの思想と業績を宣伝・普及するために設立された組織である。2003年4月国民戦線副党首（定数8名）に選出される」（ウィキぺディア）

　2007年に父親は彼女を後継者に推薦し、2011年に党首に就任。反EUを掲げ、EU離脱を問う国民投票を実施すべきだと主張している。2005年の移民による暴動、2015年に起きたシャルリー・エブド事件などで、イスラーム系移民に対する反感が強まっているフランスで急速に支持を伸ばしてきた。

　4月23日に行なわれたフランスの大統領選では、左右の既成政党の候補を破り、オランド政権で大統領補佐官、経済相を務めたが議員経験はない39歳のエマニュエル・マクロン候補とともに決選投票に進んだ。

　アメリカに続いてフランス版トランプ誕生かと大きな話題になり、トランプ大統領はもちろん、ロシアのプーチン大統領も肩入れする姿勢を鮮明にしていた。

　10％超の高失業率と経済の低迷、相次ぐイスラム系テロリストによる爆破事件で、いまや「フランス病」とまでいわれる現状に不満を持った人たちが、「フランスファースト」を声高に叫ぶルペンに一票を投じたが、結果はマクロンが66.1％とルペンの33.9％を大きく引き離し、史上最年少の大統領に選ばれた。

　だがルペンは笑顔で敗北宣言をし、政界で異端児されてきた同党は一躍、主要野党の一角に台頭したのである。

　もし、ルペンが大統領になったら、日本にどのような影響があるのかについての報道は多くはなかったが、『週刊新潮』（5/4・11号）の「『ルペン』仏大統領なら日経平均大暴落でルンペン気分」は、『新潮』ならではのひねったタイトルの記事だった。

　同誌は5月7日の決選投票でルペン大統領誕生もありうる、としてこう続ける。彼女の政策は反イスラムと反EU。当選すれば日本も無傷ではすむまい。パリ特派員はルペンの戦略をこう評価している。

　「2年前にルペン女史は父親を党から追い出して、レイシストのイメージを薄めることに腐心して来ました。5年前の大統領選挙では3位となり、政権を脅かす存在になったのです。女史自身は弁護士出身で、これまで2回結婚しており、3人の子供がいる。現在は独身ですが、恋人は国民戦線の副党首です」

　フランスはEUの創設国だから、通貨もユーロ。離脱すると一気にユーロが不安定になる。円高ユーロ安が急激に進めば、日経平均株価は急落してしまいかねないと、シグマ・キャピタルの田代秀敏チーフエコノミストが解説している。

　マクロン大統領で、日経平均株価も大幅に値上がりした。まずは目出度し目出度しとなるのかというと、そうではないようだ。

　高校時代の恩師で25歳上の人妻と大恋愛の末に結婚したマクロン新大統領だが、テロ対策を含めて難問が山積していることはもちろんのこと、6月の総選挙で過半数を得て政権基盤を固めたいところだが、彼が自らの政治運動「前進」（編集部注：5月8日に政党として「前進する共和国」に名称変更）を立ち上げたのは1年前で、公表している公認候補はわずかに14人だけだと報じられている。

　前途多難を絵に描いたような新大統領だが、今、フランスで話題になっている本がある。『服従』（ミシェル・ウエルベック著、河出文庫）がそれである。

　小説の舞台は5年後の2022年の大統領選。決選投票でルペンとイスラーム同胞党のモアメド・ベン・アッベスが1位と2位になる。

　ファシストかイスラム主義者かという究極の選択をフランスの有権者は迫られるのである。

　左派社会党と保守中道派の国民運動連合は、ファシストよりイスラム主義者のほうがましだと考え、決選投票でアッベスを支持するように訴える。結果、アッベスが勝利するのだ。

　解説で作家の佐藤優（まさる）は、友人のイスラエルの友人の言葉として、フランスの反イスラム感情は根強いから、そんなことはあり得ないが、いずれの政権ができるにせよ、フランスはそれを打倒するレジスタンス運動が起きると答える。

　だが、この本がヨーロッパで大きな衝撃を与えているのはなぜか？　友人は「『イスラーム国』への恐怖心と、ヨーロッパ人のイスラーム世界に対する無理解だ」という。

　さらに「ギリシャ危機に象徴されるが、EUの通貨統合も危機的状況になっている。一〇年前ならば、EUに共通通貨ユーロが導入されたのだから、次は政治的統合と考えられていた。しかし、現在、EUが経済的、政治的に統合できると考えているヨーロッパ人はいない。EUは再び分解過程を歩み始めている。EUが分解し、ドイツとフランスが対立するようになると再び戦争が発生するのではないかという不安がヨーロッパ人の深層心理に潜んでいる」と加える。

　そうなるよりも、イスラム教のもとでヨーロッパの統一と平和が維持されるほうがいいのではないかと、この本の筆者は提示しているのではないか。

　こうした、いままでの価値観が崩れた時、たとえばソ連では、忠実な共産党員だったモスクワ国立大学や科学アカデミーの教授や研究者の大多数が、一瞬にして反共主義者になったと佐藤は話す。この本を読むと、人間の自己同一性を保つにあたって、知識や教養がいかに脆いものであるかということがわかる。

　それに比べて、イスラムが想定する超越神は強いと佐藤は結ぶ。

　トランプやルペンのような人間は時代のゆがみにたまたま出てきた泡のようなもので、その先は、人間が絶対服従する創造神を崇める勢力が世界を支配する時代が来るのかもしれない。どこへ行くにしても、今回のフランス大統領選は一つの通過点なのであろう。

元木昌彦が選ぶ週刊誌気になる記事ベスト3
　安倍首相は二重人格者である。自分を応援してくれる「日本会議」へのビデオメッセージで、2020年までに憲法改正をやりたい、自衛隊を明文化したいと言い、読売新聞の単独インタビューでも同様のことを言った。そのことを国会で野党に追及されると、あれは自民党総裁としての意見。今は総理だから憲法についてはここでは話さない。自分のいい分は読売新聞に載っているから読んでくれと言ってのけた。これでは国会などいらない。そう思うのだが、いかがだろうか。

第1位　「北朝鮮・金正恩をなぜ暗殺しないのか」（『週刊現代』5/20号）
第2位　「小池都知事の『超豪華クルーザー』に都税20億円が消える！」（『週刊ポスト』5/19号）
第3位　「巨象・三菱重工が東芝みたいになってきた」（『週刊現代』5/20号）

　第3位。『現代』によると、巨象・三菱重工が東芝のようになってきているという。
　それは、去年、17年3月期には営業利益3500億円を確保すると言っていたのに、4月26日、東京証券取引所が運営する情報伝達システム上に三菱重工をめぐる情報が映し出され、「火力事業の売上高の減少」「商船のコスト悪化」「MRJ（三菱重工が開発している国産ジェット旅客機）の開発費増加」などの損失イベントが次々に起きているために、営業利益が従来予想を下回る1500億円程度になりそうだという見通しに、衝撃が走ったというのである。
　なかでも象徴的なのが、半世紀ぶりの国産旅客機と期待されたMRJが、08年の開発開始から5度も納入延期し、「飛ばないジェット機」と化しているそうだ。
　それに大株主の三菱UFJフィナンシャル・グループが、三菱重工の保有株数を大きく減らしてきているともいわれる。
　売却できる資産もあり、財務的な余力もあるが、本業で稼ぐ力が低下している可能性があり、ここ1年が三菱重工にとって収益力改善の正念場になると見る向きがある。どこもえらいこっちゃ。

　第2位。今週の『ポスト』で唯一読みごたえがあったのは、小池都知事と超豪華クルーザー問題である。
　このクルーザーはVIP接待用で、20億円もするという。
　計画されたのは舛添要一知事時代。来客を迎えるのに民間の施設では格が下がると、五輪に合わせて浜離宮庭園に約40億円かけて「延遼（えんりょう）館」（明治期の迎賓館）を再建することを決定し、来賓をクルーザーで羽田空港からそこまで送迎するため、クルーザー建造計画が持ち上がったという。
　だが小池知事になってから五輪予算に大ナタが振るわれ、「延遼館」は凍結されたが、クルーザーは計画通りに続行されたというのだ。
　都政を監視する「行政110番」主催者の後藤雄一元都議は、税金の無駄遣いの典型だと批判する。
　それに、豊洲や五輪施設については、細かいコストまで開示しているのに、このクルーザーに関しては一言も触れないのが不可解だという。
　東京五輪の期間は短い。その間、民間の豪華遊覧船でも借りて済ませることができるはずだ。
　まさか、小池にこうした貴族趣味のようなものがあるのではあるまいな。そのうち、私も都知事専用のプライベートジェット機でも欲しいと言い出すかもしれない。
　この豪華クルーザー建造も、都議選のテーマにしたらいい。私はもちろん反対だ。

　第1位。今週の第1位は『現代』の物騒な記事。アメリカは「金正恩（キム・ジョンウン）斬首計画」はとっくに練り終わっていて、トランプ大統領がゴーサインを出せば、議会の承認なしでいつでも実行できる状態にあるという。
　「トランプ政権が、4月上旬に開いたNSC（国家安全保障会議）で示された『有力プラン』は、以下の2つの作戦です」（クリントン大統領時代に米CIA長官を務めたシェームズ・ウールジー）
　1つは空爆による暗殺。2つ目は、北朝鮮内部の協力者に暗殺させる方法だという。
　この内部協力者に暗殺させる方法は金正日（キム・ジョンイル）時代に数回実行されているというのだ。
　04年4月、北朝鮮と中国の国境の街・龍川（リョンチョン）の駅で突如大爆発が起き、1500人以上が巻き込まれたが、これは、この駅を通るはずだった金正日専用列車を狙い、爆破させるものだった。
　事前に中国側がこの計画を察知し、列車の通過を早め、予定時刻にダミー列車を走らせたため、金正日は無事だったという。
　だがこの斬首計画、もし失敗すれば、金正恩は「即時にせん滅的攻撃を加え、核戦争には核攻撃戦で応じる」と言っているから、全面核戦争になる恐れがある。
　そうなれば韓国や日本は、大きな被害を受けること間違いない。
　『現代』によると、北朝鮮ではすでに2回も、金正恩を内部で暗殺しようという試みが行なわれているという。
　いずれも未遂に終わっているが、そうした内部のクーデターのような格好で金正恩体制が崩れる可能性は大いにあるだろう。
　こうした「金正恩斬首」という話は反北の国々で広がっているのかと思っていたら、今回のトランプの北朝鮮への恫喝に対抗するためだろうか、金正恩側から「俺を斬首しに来たアメリカ人を逮捕した」と言い出したのである。
　「北朝鮮は6日、米国市民のキム・ハクソン氏を北朝鮮への敵対行為を働いた容疑で拘束した。朝鮮中央通信が7日、伝えた。キム氏は平壌科学技術大学に運営関係者として勤務していたという。北朝鮮が抑留する米国人は計4人になった」（5月8日付朝日新聞より）
　北にいる米国籍の人間を「盾」にして、アメリカからの空爆や暗殺計画を防ごうというのだろうか。
　北とアメリカの緊張状態はいつまで続くのだろう。こうなれば北も核実験はおいそれとはできまい。トランプは振り上げたこぶしをどこへどのように降ろすのか。
　これほどの重大な危機なのに、日本はアメリカに追随するだけで、平和的な解決への道を探ろうという努力はほとんどしていないように見える。
　これが安倍政権の限界ということだろうが、日本人が黙ったままでいいのか。憲法改正よりも、日本という国が憲法で謳っている「平和主義」が御題目ではないことを、アジアに、世界に知らしめるために、声を上げようではないか。

　ふだんからインターネットをよく見ている。政治の問題も多様な意見を読んで、しっかりした見地に立っているつもりだ。……はたして、本当にそういえるだろうか。あなたのこれまでの検索履歴をもとに、あなたの思想に反する記事が排除されているとしたら？　だがこれは、少しコンピュータに詳しい人にとっての「常識」なのだ。

　Googleなどの検索エンジンは、利用者のために「最適化」が行なわれている。本来は必要な情報が上位に来るように備えられた機能だが、これはフィルターをかけている状態といっしょだ。異なった価値観の人がいても、自分のパソコンの中ではそれが事実上、押しのけられてしまう。やがて単なる検索結果が泡のようにユーザーを包み込み、都合の悪い意見を遮断して、あたかもネットに支配されているかような構図となってしまう。『閉じこもるインターネット』（日本語版は早川書房刊）などの著書で知られるイーライ・パリサーは、こうした危険性を「フィルターバブル」と呼んだ。

　ショッピングサイトなどでは、これまで購入したものからおすすめ商品を紹介してくるので、仕組みに気づきやすい。だが同様のことは、検索エンジンやSNSのタイムライン上でも行なわれているのだ。これは、自分と同じ考え方が世の中の大勢であるという思い込みにもつながってくるが、実際は閉鎖空間に囚われただけかもしれない。

　数々のポテトチップスがスーパーの棚から消えて早1か月が経過した。

　3月上旬、大手菓子メーカーのカルビーが、4月から自社のポテトチップス製品の一部を休売することを発表。同様に、湖池屋（こいけや）も一部商品の終売・休売に追い込まれた。これを受けて巷では、買い占めやネットオークションでの高値販売まで起こる始末。ポテトチップス狂騒曲は、この春の大きな話題となった。

　原因は、北海道産ジャガイモの不作だ。

　地域によって異なるが、ジャガイモは春に植えつけたあと5月末から8月にかけて収穫する。北海道の収穫時期は8～9月だ。ところが、2016年8月は北海道に観測史上はじめて1週間で3つの台風が上陸し、大雨によって農作物は大打撃を受けた。この台風の被害によって、道内産のジャガイモの出荷量は前年よりも1割少ない152万6000トンにとどまった。

　カルビーも、湖池屋も自社製品の原料であるジャガイモの7～8割を北海道産に頼っている。昨夏、北海道を襲った台風が、この春のポテトチップス生産に大きな影響を与えたというわけだ。

　では、輸入に頼ればいいかというと、問題はそう簡単ではない。

　外国からの病害虫の侵入を防ぐために、日本では植物防疫法によって輸入植物の検疫が行なわれている。ジャガイモには「ジャガイモシストセンチュウ」などの病害虫がおり、これらが発生している欧州、アメリカ、カナダ、メキシコ、ペルー、アルゼンチン、インドなどからの輸入は原則的に禁止されている。

　現状、生のジャガイモを輸入することはできないため、日本では国内産のジャガイモを使ったポテトチップスしか作ることはできないのが実情だ。

　ジャガイモの収穫は年に1回。そのため、ポテトチップスメーカーでは、貯蔵技術を駆使し、収穫したジャガイモの発芽を抑え、糖度が上がらないようにして保存している。糖度が上がると、ポテトチップスの色が黒くなり焦げやすくなるからである。そうした技術のおかげで、これまで日本では1年中、ポテトチップスの生産を可能にしてきた。ところが、昨夏の不作で収量自体が不足し、終売・休売に追い込まれる製品が出てしまったのだ。

　TPPが成立すれば、外国からのジャガイモはどんどん入ってきて、いつでもポテトチップスが食べられるようになるかもしれない。だが、外国産のジャガイモは、日本では禁止されている発芽を抑える薬品などが使われていることもあり、食の安全面では不安もある。また、メーカーが国内産ジャガイモにこだわるのは、その品質の違いもある。

　自然を相手にする農作物は本来、出来不出来が一定ではないのが当然のことだ。都市生活にどっぷり浸かっていると、当たり前の農の営みも忘れがちだ。今回のポテトチップス狂騒曲は、食の調達や供給のもろさを感じさせることになったが、当たり前にある日常が当たり前ではないことを日本人に知らせてくれたのかもしれない。

　人間の力ではどうにもならない自然と対峙した結果、ようやく得られるのがジャガイモをはじめとした農作物だ。だからこそ収穫の喜びはひとしおなのだ。

　今年は自然災害に見舞われずに、豊作の年になることを願いたい。そして、秋にはポテトチップスを食べながら収穫の喜びを分かち合いたい。

　ディープなマニアも多いラーメンの世界では、ちょっと「ヘン」なプチブームが起こることもある。たとえば「伏せ丼」だ。これは、カラの丼をひっくり返す行為を指す。あまりの美味しさにスープまで飲み干しましたよ、という謝意の表明であるわけだ。もちろん、単に不衛生なので普通は批判される。本当はほぼ実例がない都市伝説では？ともささやかれたが、（ネタなのかどうかわからないが）一時はSNS上でその画像がよく見られた。

　今回取り上げる「ドロ写」もまた、一般人にとっては摩訶不思議な行動である。「ドロ」は「ドローン」のことで、まるで高く飛んだドローンが地上を撮影するかのごとく、カメラを頭上に掲げて、高い位置から丼の中を撮る。椅子の上に乗ってまで高さを追求する猛者もいるとか。特に写真の見ばえがよくなるというわけではないから、何に満足しているか察するのが難しいところだ。ネット上では、関西を中心とした流行という記述も見られる。もちろん、横に座るお客にとって迷惑行為以外の何ものでもなく、ラーメン店側も困っているとのことである。

　トランプ政権の発足を受け、今後の日米の通商関係について話し合う枠組みとして設置された。

　日米それぞれの責任者は、麻生太郎副総理・財務大臣とペンス副大統領。2017年4月18日に初会合が開かれ、「貿易・投資ルール作り」「経済・構造政策分野での協力」「インフラ整備など分野別の協力」の3分野について協議していくことを確認した。

　日米経済対話を巡っては日米両国の思惑にズレがある。

　日本としては、日米の経済摩擦を避けるべく、「ウィン・ウィンの協調関係」（安倍晋三総理）を構築したいところ。一方の米国は日米の自由貿易協定の交渉に持ち込むことを狙う。実際、ペンス氏は初会合の記者会見で「日米も2国間の交渉に至るかもしれない」と強調した。

　そのため、今後は摩擦は避けられそうにない。とくに貿易分野だ。

　アメリカはトランプ大統領が掲げる「アメリカ第一主義」の旗の下、米国の利益を追求する構えを鮮明にしている。アメリカは莫大な対日貿易赤字を抱えており、その是正が大きな政策課題になっている。具体的には日本に対し、農産物の市場開放や自動車の輸入受け入れの拡大を迫る可能性がある。

　1980～90年代。日本はアメリカとの間の貿易摩擦で譲歩を重ねた経緯がある。確かに当時は関税障壁、非関税障壁が存在した。しかし、現在は日米双方とも経済構造は当時と比べて変わってきている。

　「トランプ政権が昔のままの理解で日本に譲歩を求めようとしたらそれは、勘違いだ」（財務省関係者）。

　日米経済対話の中で果たして日本は、アメリカの要求をかわすことができるだろうか。

　女子中高生をはじめとする、SNSを利用する若い女性たちのあいだで只今大流行しているポーズのこと。両手の親指と人差し指で矢印をつくり、泣いている顔文字「(T_T)」のような形にする。発祥は、Youtube視聴回数で「ピコ太郎超え」を誇る韓国の９人組女性グループ『TWICE（トゥワイス）』で、彼女たちの楽曲「TT」の振り付けの中に、このポーズが存在する……らしい。

　次から次へと写メに収める自分の可愛らしさをアピールするポーズを、躍起となってあちらこちらから引っ張ってくる女子中高生だが、このポーズの手つきは、中指を立てて内側に90度入れたら「フレミングの法則」のソレにも酷似するので、ついでに“理科の勉強”もしてもらえたら幸いである。

　ちなみに、韓国の女性グループは、日本のアイドルグループと比べ、かならず“可愛さ”だけじゃなく“セクシーさ”も加味されていると感じるのは筆者だけであろうか？　「脱カマトト」ゆえ、下手なことをすればすぐ叩かれてしまいがちなSNS上においても、女性が安心して真似しやすいのだろう。逆に言えば、ここらあたりに「日本のアイドルグループからは女性にウケるポーズが生まれない」要因が潜んでいるのかもしれない。

　TWICEはまだ日本デビューを果たしていない（編集部注：2017年6月下旬にはアルバム『＃TWICE』で日本デビュー予定）と聞くが、いずれにせよ『少女時代』や『KARA』以来、なりを潜めている“韓流女性アイドルブーム”再来の兆しがプンプンと漂ってくるムーブメントである。