ジャパンナレッジ
「販売時点」を表すPoint Of Salesの頭文字をとった略号。POSは販売実績データをさすため、一般にPOSデータとよばれることが多い。POSデータには、店舗番号、精算レジ番号、レジ精算日付、商品JAN（ジャン）（Japanese Article Number）コード（事業者および商品を示す識別番号）、販売価格、販売数量が基本データとして記録されている。このPOSデータを読みとるために、POSレジとよばれるデータ取得のための専用レジスターが利用される。小売企業は、POSレジに付随する光学式スキャナーで、商品に付与されているJANコードが含まれる商品バーコードを読み込むことで、販売データを蓄積していく。POSデータはコンビニエンスストアやスーパーマーケット、デパートなどを中心に、多くの小売チェーンで活用されている。在庫管理から発注作業といった作業支援に利用されることが多いが、採用商品の取捨選択などの品ぞろえの企画から検証といった企画支援にまで利用されるケースもある。
近年急速に広まっているのが、顧客を識別するための会員IDを付与したID-POSとよばれるデータである。主体となる各チェーンは、自社のポイントカード会員やアプリ会員から購買データを提供してもらい、それに応じたポイントを還元する。ほかにも、クレジットカードやモバイル決済などのキャッシュレス決済を通して、購入商品に利用者データが付与されたID-POSデータを収集できる。このID-POSは日用品業界から拡大し、近年は食品業界にも広がり始めている。従来のPOSでは得られる情報が販売実績データのみで、性別・年代などの購入者情報や、リピート実績などの購買履歴情報が不明なことが多かったが、ID-POSデータの普及によって売上以外の情報が増え、管理業務だけではなく企画支援や戦略支援への活用が進んでいる。
また、一部の先進的なアパレル店舗は、AI（人工知能）カメラを活用した顔認証によって顧客の識別を実現し、会員でなくても性別・年代とともにID付与を行うID-POSデータの活用が可能になっている。これは将来的に各チェーンに限定した顧客の購買行動だけではなく、地域を包括的にとらえた生活者データの蓄積と活用の可能性をもひらくものである。